クレジットカードの商品区分コード一覧まとめ

投稿日
  • 2016年10月25日
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カード会社は、クレジットカードで購入された商品の情報を、どの程度まで知ることができるのでしょうか?もし、ワイシャツが購入されたとしたら、そのメーカーやサイズまでわかるのか、あるいは、ワイシャツであることしかわからないのか、はたまた、それすらわからないのか。

クレジットカードで新幹線回数券などの「換金性の高い商品」を購入すると、カードを利用停止にされる場合があります。すると、少なくとも購入された商品が「どのようなものか」という情報は、カード会社も把握できているはずですね。

この情報は「商品区分コード」と呼ばれる3ケタの数字によって、カード決済を受けた加盟店から伝えられます。今回は、この商品区分コードについて説明していきます。

商品区分コードとは?

商品区分コードとは、クレジットカードで購入される商品やサービスを、タイプ別に分けて3ケタの数字で表わしたものです。「衣服」は「830」、「飲食代」は「320」など、商品やサービスは、全部で50~60の項目に分けられています。

商品の区分はけっこう大雑把。例えば「衣服」には、ワイシャツもスカートもジーンズも含まれ、すべて「830」のコードで処理されます。(つまり、冒頭の問いは「ワイシャツであることすらわからない」が正解。)そのため、基本的に、購入された商品が「どのようなものか」はわかっても、具体的に「何か」までは、カード会社はわかりません。

では、カード会社は「どのようなものか」といったアバウトな情報で、クレジットカードの利用停止などの措置を行っているのでしょうか?

そうではなく、具体的に「何か」を把握する必要がある商品には、独自のコードを設定しているのです。まずは、商品区分コードの一覧をチェックしてみましょう。

商品区分コード一覧

コード項目細目
0 海外一般利用  
010 海外キャッシュサービス  
020 海外通販(電話)  
021   旅行・運用
022   サービス
023   高換金性物品
024   準高換金性物品
025   金券類
030 海外通販(郵便)  
031   旅行・運用
032   サービス
033   高換金性物品
034   準高換金性物品
035   金券類
040 海外医療  
050 海外学費  
060 海外宿泊  
070 海外レンタカー  
080 海外交通費  
090 海外飲食  
100 キャッシュサービス  
110 ローン  
120 通販  
121   旅行・運用
122   サービス
123   高換金性物品
124   準高換金性物品
125   金券類
130 インターネット通販  
131   旅行・運用
132   サービス
133   高換金性物品
134   準高換金性物品
135   金券類
136 プロバイダ利用料  
137 デジタルコンテンツ  
200 鉄道・バス運賃  
201   鉄道回数券
202   プリペイドカード
203   定期券・周遊券
210 国内航空券  
211   航空回数券
212 国際航空券  
220 乗船券  
230 国内パッケージ旅行  
231 国際パッケージ旅行  
240 レンタカー・タクシー・ハイヤー  
250 引越  
300 宿泊  
310 食事・宴会  
320 飲食  
330 施設使用料・結婚式場  
331   ゴルフプレー
332   遊園地入場料
333   カラオケ
340 入浴(サウナ)  
350 不動産  
351 リフォーム  
400 修理・営繕・車検  
410 理美容  
411   エステ
412   ネイル
420 医療  
421   マッサージ・カイロプラクティック
430 通話料  
431   国内通話料
432   国際通話料
433   携帯電話PHS通話料
440 受講料・学費  
450 保険料  
460 新聞購読料  
470 公共料金  
480 [フリー]  
490 [フリー]  
500 宝石・貴金属  
510 指輪  
540 時計類  
541 ライター  
560 カメラ・レンズ  
561   ビデオカメラ
562   デジタルカメラ
570 事務用品  
590 [予約済]  
610 工具、園芸用品  
650 電気製品  
652   音響製品(ステレオ・ラジオ)
653   ビデオ
654   テレビ
655   エアコン
656   DVDプレイヤー
657   液晶テレビ
660 照明器具  
670 携帯電話・PHS  
680 OA機器  
681   パソコン
682   OA周辺機器
710 自動車・自動二輪  
720 自転車  
730 中古車  
750 ガソリン類  
760 タイヤ・カーエアコン・自動車用品  
770 カーナビ  
790 眼鏡・コンタクト  
810 薬・化粧品  
820 家庭用雑貨  
830 衣服  
831   毛皮・生地
832   呉服
840 バッグ・カバン  
850  
860 寝具・カーペット  
870 身近雑貨品  
880 家具  
890 食料品  
891   健康食品
892   酒類
893 土産  
894  
910 スポーツ用品・玩具・人形  
911   ゴルフボール
912   クラブセット
913   ゲーム(ハード・ソフト)
914   ペット
920 書籍・レコード・CD  
921   レンタルCD
950 楽器  
970 美術・骨董品・古銭・切手  
971   陶磁器
980 進物・歳暮・中元  
981 金券類  
990 区分不能  

 

この一覧は、猫頭氏(TwitterFacebook)がまとめてくださっていた情報を拝借したものです。随時、追加更新されているようなので、本家のページもご確認ください!

なぜ独自の商品区分コードが必要なのか

一覧を見てみると、独自のコードが設定されている商品には、「換金性の高い商品(お金に換えやすいもの)」が多いことがわかります。

例えば、「鉄道・バス運賃」には「200」のコードがあるにもかかわらず、「鉄道回数券」だけ「201」のコードが設定されています。同じように「スポーツ用品・玩具」の「910」に対する「ゲーム本体・ソフト」の「913」、「電気製品」の「650」に対する「液晶テレビ」の「657」などなど。

これらの商品に独自のコードが設定されているのは、次のような理由からです。

不正利用のチェック

まずひとつ目の理由は、クレジットカードの不正利用を防ぐためです。

カード犯罪の代表的なものには、スキミングやフィッシングという手口があります。方法は違えど、いずれもカードの情報を盗み取るための犯罪です。

スキミングとは、スキマーと呼ばれる装置によって、カードの磁気ストライプに記録されている情報を抜き出すもの。抜き出した情報でカードを複製する場合もあり。

また、フィッシングとは、実在する銀行やカード会社を装ってネットユーザーを偽サイトに誘導し、そこで入力させたカード情報などを盗み取るもの。日本では、銀行を装ったスパムメールが有名ですね。

スキミングやフィッシングを行う犯罪者の目的は、盗み取ったカード情報を利用してお金を手にすることです。キャッシュカードの場合は、カードを複製したり、ネットバンクを利用することで、銀行口座から現金を引き出します。

一方、クレジットカードの場合は、ネットショッピングなどで「換金性の高い商品」を購入し、それを転売することで現金を手にします。いわゆる「クレジットカード現金化」ですね。ということは、これらの商品を簡単には購入できないようにすれば、不正利用の被害を未然に防止することができそうです。

実際の対策としては、これらの商品区分コードでカード会社にオーソリ(カード利用の承認をとること)があったときに、不正利用が疑われる場合は、決済を一時保留して、本人に確認を取るなどがあります。不正利用が疑われるケースは、普段は昼間の少額利用がメインのクレジットカードで、深夜に高額な商品を購入しようとしている場合などですね。

このような場合、かなりの確率でカード会社のオーソリが下りず、決済がエラーになります。この理由がわからずに、イラっとした経験のある方もいるのではないでしょうか?とはいえ、これは不正利用を防ぐたのチェックなので、大目に見るしかないですね…。

信用リスク管理

もうひとつの理由には、信用リスク管理が挙げられます。

信用リスク(貸倒リスク)とは、簡単に言えば、貸したお金を回収できなくなるリスクのことです。個人向けの貸付け(キャッシング)の場合は、借金の返済が困難になった債務者が、自己破産や民事再生をするリスクですね。

このリスクを管理するためには、債務者個人の「信用リスクの増減」とともに、「貸し倒れになった場合の損失金額」を把握する必要があります。具体的には、他社からの借入額に変化があるか、順調に返済できているか、転職していないか、などなど。そして、信用リスクが悪化している場合には、与信額(限度額)を減らしたり、カードを利用停止にするなど、貸し倒れになった場合の損失を減らすための対策を行います。

クレジットカード現金化をする会員の信用リスクは最悪

カード会社が信用リスクを管理する上で、現金化目的でクレジットカードを利用した会員は、必ず把握しておかなければなりません。なぜなら、クレジットカード現金化をする方の多くは、借金がかさんで、もうどこからもお金を借りることができないような状況に陥っているため。つまり、信用リスクは最悪なのです。

カード会社は、このような会員の現金化目的のカード利用を察知できるように、現金化に利用されることの多い商品に、独自の商品区分コードを設定しています。

商品購入時に途上与信が行われる場合も

例えば、ある会員が、現金化目的で新幹線回数券を購入したとします。この場合、新幹線回数券の商品区分コードが「鉄道・バス運賃」と同じ「200」であれば、カード会社の目に留まることなく、すんなりクレジットカード現金化ができてしまいます。

しかし、現状のように独自のコードを設定しておけば、加盟店からオーソリがあり「201」のコードが伝えられた際に、決済を保留して、その会員の途上与信(信用情報の照会)を行うことができるのです。

途上与信の結果、キャッシング枠に空きがなかったり、他社借入額が年収の3分の1に達しているなど、信用情報に問題がある場合にはカード決済を止めることができます。そして、必要があれば、クレジットカードの利用停止や強制退会などの追加措置を行います。

これらの措置は、よく「会員規約に違反したペナルティ(罰則)」と表現されます。けれど、このように考えていくと、利用停止や強制退会はペナルティではなく、リスク管理の一環だということがわかりますね。

まとめ

カード会社は、クレジットカードの現金化目的で購入されることの多い「換金性の高い商品」に、独自の商品区分コードを設定しています。そして、これらの商品の購入をチェックすることで、カードの不正利用を防ぎ、会員の信用リスクも管理しています。

そのため、カード会社が「信用リスクが高い」と考えている会員は、これらの商品を購入できないことも。 たとえ問題なく購入できたとしても、それを繰り返しているうちに、現金化目的の利用と判断され、カード利用停止や強制退会の処分をうけることもあります。

「信用に問題があるかも…」と自覚している方は、独自の商品区分コードが設定されている商品は、カード決済で購入しないように注意してください。

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